不妊治療を受ける場合、どんな治療を受けるかによって健康保険が適用されるかどうかが異なります。不妊かなと思って病院に足を運んだ場合、初診で行う検査では健康保険が適用されるので、自己負担は数千円程度となりますし、その後最初に行われるタイミング療法や排卵誘発剤を使った治療でも、健康保険が適用されるので自己負担分はそれほど高くはなりません。

不妊検査を行った結果、自然妊娠の可能性がある場合にはまずこうした治療法を試すことが多くなります。これらの治療法で成功しない場合には、卵子と精子と人工的に受精させる治療法に進むことになります。

不妊治療は人工授精などになると費用が高くなる!


この人工授精とか体外受精など高度生殖医療を受けることになると、こちらは健康保険は一切適用されない自由診療となり、かかる費用は一気に高くなってしまいます。人工授精だと、1回あたりにかかる費用は3万円程度になりますし、体外受精や顕微鏡受精の場合だと、1回の治療で30万円~60万円がかかることになります。

注意すべきこと


ここで注意したい点は、これだけの費用をかけても妊娠する保証はないという点です。特に高齢妊娠を希望するカップルの場合、年齢的に卵子も精子も質が低下しているために妊娠率は高くありません。1回のトライですんなり受精出来たということもあれば、何回トライしても受精できずに費用ばかりが掛かってしまうということもあるのです。

線引きは大切


不妊治療の中でも高度生殖医療を受ける場合には、経済的な負担が大きくのしかかることになりますので、あらかじめカップルで話し合いをして、トライするのは何回までと制限するなど、ある程度の線引きをしておくことは必要でしょう。もしも子宝に恵まれなかったとしても、二人の人生はその後も続いていくわけですから、二人で納得できるポイントを見つけておきたいですね。

自治体によっては助成金もある


ただし、自治体によってはこうした高額な不妊治療を受ける際には助成金を交付している所があります。助成金を受けるためには年収の上限が定められているなどいくつかの条件はありますが、気になる方はぜひチェックしてみてください。